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「年金と貯蓄で、老人ホームに入れるのだろうか」
施設探しでいちばん多いご相談が、この費用のご心配です。
毎月の収入と使える資産を入れるだけで、無理なく払える月額の目安と、その資産が何年もつかがわかります。
介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホーム・グループホーム・サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)・特別養護老人ホーム(特養)など、住まいの種類を問わずお使いいただけます。
入れるのは3つだけ
ご本人の年齢・毎月の収入・使える資産
払える月額の目安が出る
介護保険の自己負担・おむつ代・医療費などの実費を差し引いた金額
資産が何年もつかもわかる
平均余命から想定居住期間を出して計算します
ここから、金額を入れて試算できます
1 ここを動かすご本人の年齢・収入・資産を入れてください
年金・家賃収入などの合計(手取り)
預貯金・有価証券・生命保険、自宅を売る・貸す見込み額など。入居一時金の分は引いてください
介護保険の自己負担分と、おむつ代・医療費・日用品など、施設の月額費用に含まれないものの合計。15万円を超える場合は、上の数字の欄に直接ご入力ください
2 ここに結果が出ます下の「金額を算出する」を押してください左を動かすと、すぐに変わります
ボタンを押すと、払える月額が出ます。
施設に無理なく払える月額の目安
0万円 / 月
長く住むほど、資産を1か月あたりに割り振れる額は小さくなります。長めの期間で見ておくと安全です。
入力された金額はサーバーに送信していません。計算はすべてこのページの中だけで行われます。ページを閉じれば内容は残りません。
ご家族が負担する前提で資金計画を立てることは、あまりおすすめしていません。介護が何年続くかは、はじめの時点では誰にも分からないためです。ご家族の生活のほうが先に立ち行かなくなってしまっては元も子もありません。まずはご本人の収入と資産だけで成り立つ選択肢を探し、そのうえで足りない分をどうするか考える順番が安全です。
気になる施設の月額から、資産が何年もつかを見る
資料に書かれている月額費用を入れてください(実費を含めた総額:0 万円)
資産がもつ期間の目安
0年
この結果をもとに、実際の施設で考えてみませんか
「この予算で、この地域だとどんな施設があるのか」——ここから先は、実際の空室状況と施設ごとの料金表を見ながらでないと分かりません。
「住まいる」の相談員が、ご家庭の状況にあわせて何度でも無料で整理のお手伝いをします。見学の同行も、ご入居後のご相談も無料です。
もう少し調べてから、という方は 介護と住まいのコラム をご覧ください
資金計画は次の順で考えると整理できます。このシミュレーションは、その4番目をその場で計算するものです。
ご家族が負担する前提では計算しないことをおすすめします(理由は下の「よくあるご質問」に書いています)。
老人ホーム、シニア住宅、介護施設——呼び方はさまざまですが、高齢者向けの住まいであれば種類を問わずお使いいただけます。介護費のかかり方で分けると、次の2つになります。
どちらの場合も、このシミュレーションの使い方は同じです。ここで出た「払える月額」と、施設の資料にある月額費用を見比べてください。入居費用(入居一時金)が必要な施設については、下の「入居一時金がある施設をお考えの場合」をご覧ください。
※種類ごとの金額の目安は、あえて載せていません。月額費用は施設の種類よりも、立地・居室の広さ・人員体制といったグレードで決まるためです。実際、住宅型と介護付きの価格帯は大きく重なっており、種類で予算を決めると実際と合わないことが多くあります。種類ごとの違いは老人ホームの種類と違いを一覧で解説を、相場は老人ホームの費用相場と内訳をご覧ください。
「何年住むことになるか」は、誰にも分かりません。当てずっぽうで決めると結果が大きく変わるため、ここは入力していただかず、ご年齢から自動で計算しています。
使っているのは、厚生労働省が毎年公表している平均余命(あと何年生きられるかの平均)です。施設が定める「想定居住期間」も、もとをたどればこの平均余命がもとになっています。男女で分けていないのも、施設の想定居住期間が男女共通のためです。
ただし、平均余命はあくまで平均です。半数の方はそれより長生きされます。長く住まわれた場合は、上の「入居期間を変えると、どう変わるか」の表でご確認ください。
出典:厚生労働省「令和6年簡易生命表」主な年齢の平均余命
この計算は、入居時費用が0円(月払い)のプランが前提です。一時金を払うかどうかは、ご自身ではなく選ぶ施設によって決まるため、入力欄から外しています。
一時金が必要な施設をお考えの場合は、その額を引いた残りを「使える資産」にご入力ください。資産2,000万円で一時金500万円の施設なら、1,500万円と入力します。
資料に書かれた月額費用のほかに、実費がかかります。資料の金額とそのまま比べられるよう、あらかじめ差し引いて計算しています(理由は下の「よくあるご質問」に書いています)。聞き慣れない言葉は介護と住まいの用語集でご確認ください。
施設には「月額費用はいくらですか」ではなく、「要介護3の方が実際に1か月で支払っている総額はいくらですか」と聞いてみてください。あわせて要介護5になった場合の見積もりも出してもらうと、将来の負担が見えます。
この計算に、公的な軽減制度は反映していません。制度が使える場合、実際のご負担はこの結果より軽くなります。
代表的なものが高額介護サービス費で、1か月の自己負担が上限(一般的な所得の世帯で月44,400円)を超えた分が払い戻されます。ほかにも食費・居住費が軽くなる補足給付(特養など公的施設が対象)、医療費と合算する制度、医療費控除・障害者控除があります。
いずれも、申請しなければ受けられません。制度の一覧と使い方は老人ホームの費用相場と内訳でご説明しています。市区町村の窓口や地域包括支援センターにもご相談ください。
なぜ「実費」を差し引いて計算するのですか。
施設の資料の月額費用には、介護保険サービスの自己負担分、おむつ代、医療費・薬代、日用品などが含まれていないためです。「思ったより高かった」と感じる原因の多くがここにあります。差し引いておくと、資料の金額とそのまま比べられます。
家族が援助する前提で計算しないほうがよいのはなぜですか。
介護が何年続くかは誰にも分かりません。ご家族の援助を前提に組むと、ご家族の生活が先に立ち行かなくなるおそれがあります。まずはご本人の収入と資産の範囲で選択肢を探すのが安全です。
予算が足りないという結果になりました。どうすればよいですか。
特別養護老人ホームやケアハウスなど、所得に応じた負担軽減がある施設があります。高額介護サービス費や補足給付など、申請しなければ受けられない制度もあります。無料相談で整理のお手伝いをします。
この結果があれば、施設を決められますか。
予算の当たりをつける目安としてお使いください。実際の金額は施設ごとに異なり、とくに住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅は介護費が従量制のため重度化すると増えます。各施設の重要事項説明書でご確認ください。
シニア住宅を探しているのですが、このシミュレーションは使えますか。
お使いいただけます。シニア住宅は老人ホームとほぼ同じ意味で使われる呼び方で、介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、グループホーム、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)、シニア向け分譲マンションなどが含まれます。特別養護老人ホーム(特養)、介護老人保健施設(老健)、介護医療院、ケアハウスといった公的な施設にもお使いいただけます。いずれも、毎月の負担を収入と資産から見る考え方は同じです。
入居一時金が必要な施設でも計算できますか。
できます。一時金の額を差し引いた残りを「使える資産」にご入力ください。資産2,000万円で一時金500万円の施設なら1,500万円と入力します。敷金や保証金がかかる場合も同じ考え方です。
介護のやることリスト
介護のはじまりから入居後までを8つの段階に分け、いまどのあたりにいるか、次に何をすればよいかがわかります。
やることを見る見学チェックシート
見学した施設を25の項目でその場で記録し、あとから並べて比べられます。印刷もできます。
メモを開く老人ホームの費用相場と内訳
入居一時金の仕組み、月額費用の内訳、施設タイプ別の費用の目安、負担を抑える制度まで詳しく解説しています。
コラムを読む老人ホームの種類と違い
特養・有料老人ホーム・サ高住はどう違うのか。一覧表で比べながら選び方をご説明しています。
コラムを読む年金だけで入れる老人ホームはある?
月10万円台で探す現実的な方法。費用を抑えられる施設の種類と、申請しないと使えない軽減制度をご紹介します。
コラムを読むお客様の声
ご利用いただいた方へのアンケート結果と、実際にいただいたご感想を掲載しています。
お声を見る相談員紹介
費用のご相談を担当する相談員の経歴と保有資格をご紹介しています。
相談員を見るよくある質問
サービスの利用条件、費用、対応エリアなど、お問い合わせの多いご質問にお答えしています。
質問を見る※ このシミュレーションは、ご入力いただいた内容にもとづく概算の目安です。実際にかかる金額をお約束するものではありません。
※ 施設タイプ別の月額費用の目安は、首都圏における一般的なものです。同じ種類でも、立地・居室の広さ・人員体制によって金額は大きく異なります。実際の金額は各施設の重要事項説明書でご確認ください。
※ 物価の変動、介護保険制度の改定、資産の運用による増減、要介護度の変化にともなう費用の増減は計算に含めていません。
※ 公的制度による軽減額は計算に反映していません。制度の対象となる場合、実際のご負担はこの結果より軽くなることがあります。
※ 入力された金額はサーバーに送信していません。Googleアナリティクスには「シミュレーターが使われた」という事実のみを記録しており、入力値は送信していません。
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