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同じことを何度も聞くようになった。新しい家電の使い方が覚えられない。でも、暮らしはまだ自分で回せている——。軽度認知障害(MCI)は、認知症の手前にある段階です。認知症との違いや症状から、認知症に進む割合と、正常に戻る割合、相談先と検査、薬、介護保険と地域の支え、ご家族の接し方とお金・運転・住まいの備えまで、公的な資料をもとにまとめました。

この記事の要点
目次
軽度認知障害は、英語の Mild Cognitive Impairment の頭文字をとってMCIとも呼ばれます。記憶などの力が、同じ年代の人と比べて少し落ちているものの、日常生活はおおむね自分で送れているため、認知症とは診断されない状態です※1※2。健康な状態と認知症のあいだにある段階で、認知症に進む人もいれば、そのままの人、正常な状態に戻る人もいます※3。
厚生労働省の資料(2024年5月公表)では、2022年のMCIの高齢者は558.5万人(65歳以上の15.5%)と推計されています。認知症の高齢者443.2万人(12.3%)と合わせると約28%で、国の認知症施策推進基本計画(2024年12月)は、これを「高齢者の約3.6人に1人」と表しています※1※4。2040年には、MCIの高齢者は612.8万人になると見込まれています※1。
同じ計画では、MCIと認知症を合わせた割合は2012年の調査から大きく変わらない一方で、認知症の割合は下がっていることにふれ、持病の管理がよくなったことなどで、MCIから認知症へ進む人の割合が下がった可能性も示しています※4。認知症の種類ごとの特徴と割合は、認知症の種類と特徴にまとめています。
MCIと認知症のいちばんの違いは、暮らしに支障が出ているかどうかです。認知症は、病気などで記憶や判断の力が落ち、お金や薬の管理、家事などを一人で続けるのが難しくなっている状態です。MCIは、記憶などの力が年相応より落ちているものの、こうしたことは、おおむね自分でできています※2※3。
図1年のせいのもの忘れ・MCI・認知症の違い(目安)
年のせいのもの忘れ
もの忘れ:体験の一部を忘れる。ヒントがあれば思い出せることが多い
暮らし:支障はほとんどない
検査:年齢相応の範囲
軽度認知障害(MCI)
もの忘れ:以前より明らかに増え、ご本人やご家族も気づいている
暮らし:おおむね自分でできる。ただ、時間がかかる、間違いが増える、新しい場所や機械が苦手になる、といった変化はある
検査:年齢や学んだ年数を考えても、記憶などの検査で低い結果が出る
認知症
もの忘れ:体験そのものを忘れることが多い
暮らし:お金や薬の管理、家事などに、ほかの人の手助けが必要になる
※日本神経学会「認知症疾患診療ガイドライン2017」のMCIの基準と、国立長寿医療研究センター「MCIハンドブック」をもとに、住まいるがまとめました※2※3。当てはまるかどうかは、医療機関で調べてもらいます。
MCIの段階では、慣れた場所や使い慣れた道具は問題なく使えても、初めての場所や新しい機械は苦手になり、家事などをてきぱきこなすのが難しくなる、と説明されています※3。暮らしは回っているので、ご本人もご家族も「年のせい」と受け止めやすい段階です。
MCIは、記憶の低下が中心の「健忘型」と、段取り・注意・言葉・物の位置や形のとらえ方など、記憶以外の低下が中心の「非健忘型」に分けられます。さらに、低下が1つの分野だけか、いくつかの分野にわたるかでも分けて考えます※2。ご家族が気づくきっかけとしては、次のような変化がよく挙げられます。
図2ご家族が気づきやすい変化(例)
記憶
同じことを何度も聞く・話す。約束や予定を忘れる。置き忘れやしまい忘れが増える
段取りや判断
料理の品数が減る、手順に時間がかかる。支払いでお札ばかり使い、小銭がたまる。新しい家電やスマートフォンの使い方が覚えられない
時間や場所
日付や曜日をよく間違える。初めての場所で道に迷う
気持ちや行動
やる気が出ない、趣味をやめる。怒りっぽくなる、不安が強くなる。外出や人づきあいが減る
※国立長寿医療研究センター「MCIハンドブック」などをもとに、住まいるの相談でよくうかがう例を加えてまとめました※3。当てはまる数で判定するものではありません。
MCIの段階では、ご本人が「最近忘れっぽい」と感じていることも多く、不安を一人で抱えていることがあります※3。また、もの忘れより先に、やる気の低下や怒りっぽさなど、気持ちや行動の変化が目立つこともあります(国立長寿医療研究センターの冊子では「軽度行動障害(MBI)」として紹介されています)※3。こうした変化は、気分の落ち込みや睡眠不足、体の病気でも起こります。当てはまったからといってMCIとは限りませんが、数か月前と比べた変化が続くときは、受診のきっかけにすると安心です。
MCIは、症状にもとづく「状態」の名前で、背景にある原因はさまざまです※2。MCIから認知症に進んだ人の原因をたどると、いちばん多いのはアルツハイマー病で、脳の血管の病気なども原因になります※2。アルツハイマー病では、MCIは、症状が出る前の時期から認知症の段階へと続く道のりの、ひとつの段階と考えられています(アルツハイマー型認知症とは)。
一方で、治療で良くなる原因が見つかることもあります。甲状腺の働きの低下やビタミンの不足、正常圧水頭症、慢性硬膜下血腫などです※3。気分の落ち込み(うつ)や睡眠の問題も認知機能に関わり、睡眠薬の一部は認知症のリスクを高める可能性があるとされています※3。「年のせい」「MCIだから」と決めつけず、原因を調べてもらうことが大切です。治る可能性のある認知症は認知症の種類と特徴で、急に混乱が強くなる状態はせん妄とはでまとめています。
診療ガイドライン(2017年)では、MCIから認知症に進むのは1年に5〜15%ほど、正常な状態に戻るのは1年に16〜41%ほどとされています※2。数字に幅があるのは、研究によって対象の人や診断の基準が違うためです。
図3MCIと言われたあとの経過(研究による目安)
認知症に進む
1年に5〜15%ほど。41の研究をまとめた分析では、専門の医療機関で経過を見た方で1年に9.6%、地域の住民を調べた研究では1年に4.9%でした
正常な状態に戻る
1年に16〜41%ほど。ただし、戻った方の中に、初めの判定の誤りが含まれるのか、本当に戻ったのかは議論があるとされます
国内の4年の追跡(愛知県大府市)
65歳以上の住民4,153人を4年追跡した研究では、MCIの型によって20.9〜57.0%の方が正常の範囲に戻っていました。低下がいくつかの分野にわたる型ほど、戻る割合は低くなっていました
※日本神経学会「認知症疾患診療ガイドライン2017」CQ4B-2と、国立長寿医療研究センターの研究(2017年に発表)によります※2※5。
MCIと言われても、すぐに認知症になるとは限らず、戻る人も少なくありません。一方で、高血圧・糖尿病・脂質異常症や、脳卒中を起こしたことがあることは、MCIから認知症へ進むのを早める要因とされています※2。定期的に受診して変化を確かめながら、持病の治療と暮らしの工夫を続けていくのが安心です。

2024年1月に施行された認知症基本法では、軽度の認知機能の障害(MCI)についても、早く気づき、早く診断し、早く対応することを、国と自治体が進めると定めています※4。もの忘れが増えた、以前と様子が違うと感じたら、まずは身近な窓口に相談します。主な相談先は、次の4つです※6。
図4もの忘れが気になったときの相談先
かかりつけ医
ふだんの体の状態や飲んでいる薬を知っている医師です。もの忘れの相談にのり、必要に応じて専門の医療機関を紹介してくれます。
もの忘れ外来
「もの忘れ外来」「認知症外来」などの名前で、記憶の検査や画像の検査をして、原因を調べる外来です。厚生労働省のサイトから、全国の一覧をたどれます。
認知症疾患医療センター
都道府県や指定都市が指定する、認知症の専門の医療機関です。くわしい検査で原因を見分けるほか、ご本人やご家族の相談にも応じます。
地域包括支援センター
介護や暮らしの相談の窓口です。どこを受診すればよいか、地域の医療機関や介護予防の教室、認知症カフェなどを教えてもらえます。
※厚生労働省「認知症に関する相談について」をもとに、住まいるがまとめました※6。認知症疾患医療センターの検索ページも、同じページから開けます。
診療科では、脳神経内科・精神科・老年内科・脳神経外科などが認知症の診療にあたっています。新しい薬の国の指針でも、この4つの分野の学会の専門医が、治療の責任者の条件に挙げられています※9。受診のときは、いつごろから、どんな変化があったかを日付つきでメモし、お薬手帳と一緒に持っていくと伝わりやすくなります。聞きたいことを紙に書き出しておくのも、ひとつの方法です※3。地域包括支援センターの使い方は地域包括支援センターとはにまとめています。
国立長寿医療研究センターの冊子では、ご本人が自分の状態に違和感や不安を持っているなら、ご家族が一緒に受診し、結果や方針を一緒に聞くことをすすめています。本人に知らせないことが、不安を減らすことにはならない、という考え方です※3。「健康診断のついでに」「血圧の相談と一緒に」など、受け入れやすい理由で誘う方法もあります。
家族だけで進めにくいときは、地域包括支援センターに相談すると、市区町村の認知症初期集中支援チームが訪問してくれることもあります。医師と看護師などの専門職のチームで、対象は、40歳以上で家で暮らしている、認知症が疑われる方や認知症の方です※7。
医療機関では、ご本人とご家族からの聞き取り、記憶などの検査、体の診察と血液検査(甲状腺やビタミンなど、ほかの原因がないか)、頭のMRIやCTなどを組み合わせて調べます※2※3。診療ガイドラインは、MCIを見つけるには、認知症の検査で広く使われるMMSEだけでは十分でないとして、記憶や段取りの力をよりくわしくみるMoCA-Jという検査をすすめています※2。
インターネットや冊子のチェックリスト、自費で受けられる検査は、受診のきっかけにはなっても、それだけでMCIかどうかを決めることはできません。国の計画でも、MCIを見つける検査の有効性を確かめることや、認知症予防をうたう民間の商品・サービスを評価するしくみの検討が挙げられています※4。
もの忘れなどの症状を医療機関で相談して受ける診察や検査は、健康保険の対象です(自己負担は年齢と所得に応じて1〜3割)。症状がないまま受ける脳ドックなどは、全額自己負担になります。診断のあとも、定期的に受診して変化を確かめていくことになるので、通う医療機関と付き添う人を決めておくと続けやすくなります。
診療ガイドラインでは、MCIの方に、認知症への進行を防ぐ目的でこれまでの認知症の薬(抗認知症薬)を使う十分な根拠はないとされています。記憶などの検査の結果が少し良くなることはあっても、認知症へ進むのを抑える効果ははっきりしていません※2。吐き気や下痢などの副作用の心配もあるとされます※8。イチョウ葉エキスやビタミンEなどのサプリメントも、進行を防ぐ効果は確かめられていません※2※3。かわりにすすめられているのが、高血圧・糖尿病・脂質異常症などの管理と、適度な運動を続けることです※2。
アルツハイマー病の新しい薬として、2023年12月からレカネマブ、2024年11月からドナネマブが、保険で使えるようになりました。脳にたまったアミロイドβというたんぱく質を取り除き、進み方をゆるやかにすることが期待される薬で、対象はアルツハイマー病によるMCIと、軽度の認知症の方です※9。
MCIと言われた方が、新しい薬について知っておきたいこと
2026年11月6日の国の会議(中央社会保険医療協議会)の資料では、レカネマブの週1回の皮下注射の形が、11月13日に保険の薬に加わる予定とされています※9。薬代は高額ですが、医療費の自己負担には高額療養費の上限があります(年齢と所得で違います)。新しい薬のくわしい内容はアルツハイマー型認知症とはの「診断と治療」にまとめています。使えるかどうかは、まずかかりつけ医か、もの忘れ外来、認知症疾患医療センターに相談してください。

これさえすれば認知症を防げる、という方法は見つかっていません。それでも、MCIの段階は、暮らしを整えることで正常な状態に戻ったり、進むのを遅らせたりできる可能性がある時期と考えられています※3。英国の医学誌ランセットの委員会は2024年、難聴、高いLDLコレステロール、高血圧、糖尿病、喫煙、運動不足、社会的な孤立など14の要因への対策で、認知症の4割あまりを防いだり遅らせたりできる可能性があると推計しました(認知症全体の、世界での推計です)※10。
図5MCIの段階から続けたい6つのこと
※日本神経学会「認知症疾患診療ガイドライン2017」CQ4B-6・4B-7、国立長寿医療研究センター「MCIハンドブック」とコグニサイズの資料をもとに、住まいるがまとめました※2※3※11。
国立長寿医療研究センターが、MCIの65〜85歳の531人に18か月間、運動の教室・栄養の相談・タブレットを使った認知トレーニング・持病の管理を組み合わせて行った研究(2025年11月公表)では、血圧・血糖・脂質の管理が十分でなかった方ほど、認知機能の維持や改善の効果が得られやすいことが分かりました※12。持病の治療を続けることは、それだけでも大切な取り組みです。
体の衰え(フレイル)の予防と重なる部分が多く、フレイルとはで栄養・体を動かすこと・社会参加の3つの柱をまとめています。元気に暮らせる期間をのばすために家族ができることは、親が元気なうちに、家族が備えておきたいこともご覧ください。
MCIは、日常生活がおおむね自分で送れている状態なので、要介護認定を受けても「非該当(自立)」と判定されることがあります。国立長寿医療研究センターの冊子でも、自立と判定されたら何も使えないのか、はMCIと診断されたあとによくある心配として挙げられています※3。
それでも、使える支えはあります。市区町村は、介護保険法にもとづく「介護予防・日常生活支援総合事業」を行っていて、状態によって次のように分かれます※13。国の認知症施策推進基本計画でも、MCIの段階から、運動や栄養、社会参加の取り組みを、通いの場や総合事業を通して進めるとしています※4。
図6MCIの段階から使える、地域の支え
65歳以上の方ならだれでも
地域の通いの場や、介護予防の教室など(一般介護予防事業)。要介護認定は要りません。
基本チェックリストに当てはまった方
「事業対象者」として、訪問型・通所型のサービスや、配食・見守りなどの生活支援。要支援の認定は要りません。
要支援1・2の認定を受けた方
上のサービスに加えて、介護予防のサービス(福祉用具のレンタルなど)。
※介護保険法第115条の45と、厚生労働省の総合事業のガイドラインによる整理です※13。サービスの中身や費用は、市区町村によって違います。
ほかにも、認知症カフェや家族の会の集いがあり、同じ立場の人と話せる場になります。開催の情報は地域包括支援センターで教えてもらえます※3※6。ご本人が乗り気でないときは、無理に勧めるより、情報を集めておき、見学から少しずつ準備するのがよいとされています※3。総合事業のサービスは要支援1とはで、認定の受け方は要介護認定とはでくわしく説明しています。
MCIの段階では、身の回りのことはおおむね自分でできます。失敗を心配して家事や買い物を代わってしまうより、一緒にやりながら工夫するほうが、ご本人の自信と、頭や体を使う機会を保てます。たとえば買い物は、判断や会話が多い、よい刺激になる活動です。一緒に出かける、買うものと買わなくてよいもののメモを作る、出かける前に冷蔵庫の中を写真に撮っておく、といった工夫があります※3。
同じ話を何度もされると、聞く側もつらくなります。ご本人は話したことを覚えていないことが多く、自信をなくして認められたい気持ちから、昔の話をくり返すこともあるとされます。時間を決めて話を聞く、ご家族以外に話を聞いてもらえる場を探す、といった方法があります※3。介護する方の心の負担は親の介護で心がつらいときにまとめています。
お金の管理や大きな契約は、ご本人の判断する力が保たれているうちに、誰がどう手伝うかを、本人の希望を聞きながら話し合っておくと安心です。将来に備えて、本人が元気なうちに、手伝ってくれる人を自分で選んで契約しておく任意後見という制度もあります(成年後見制度とは)。通帳や保険証券の置き場所、ふだん使う口座を家族で共有しておくことも助けになります。
75歳以上の方は、運転免許の更新のときに認知機能検査を受けます。「認知症のおそれがある」と判定されると、医師の診断を受けることになり、認知症と診断されると、免許の取消しなどの対象になります※14。免許の判断の基準では、認知症ではないものの認知機能が下がっていて、この先認知症になるおそれがあると診断された方は、原則として6か月後に改めて検査などを受けることとされています※15。運転を続けるかどうかは、ご本人の気持ちを大切にしながら、主治医とも相談して、早めに話し合っておくと安心です。
MCIの段階は、ご本人が自分の希望を言葉にしやすい時期でもあります。ひとり暮らしなら、配食や見守りのサービス、火の元の安全(IHの調理器やガス警報器)を整えておくと安心です。将来の住まいについても、いまの家で暮らし続けたいか、住み替えるならどんな所がよいかを、本人の気持ちを聞きながら話しておくと、いざというときに迷いにくくなります。
図7いまのうちに、家族で話しておきたいこと
※住まいるの相談の経験から整理した目安です。一度に決めず、ご本人の様子を見ながら少しずつ話し合います。
自立した方も入れる住まいには、サービス付き高齢者向け住宅やシニア向け分譲マンション、自立の方を受け入れる有料老人ホームなどがあります。グループホームは認知症の診断がある方の住まいなので、MCIの段階では対象になりません。認知症と診断されたあとの施設の選び方は認知症でも入れる老人ホームの選び方に、離れて暮らす親の見守りは遠距離介護にまとめています。
介護が必要になる前から、住まいのご相談ができます
「もの忘れが増えて、ひとり暮らしが心配」「元気なうちに、先の住まいを考えておきたい」——住まいるの相談員は、いまのご様子とご希望をうかがったうえで、合う住まいの選び方を一緒に考えます。介護が必要になる前の段階でも、ご相談は無料です。
実際にご相談いただいた方のお話はお客様の声でご覧いただけます。
いちばんの違いは、日常生活に支障が出ているかどうかです。MCIは、記憶などの力が同じ年代の人より少し落ちているものの、家事や買い物、お金の管理などはおおむね自分でできていて、認知症とは診断されない状態です。認知症は、病気などで記憶や判断の力が落ち、暮らしに手助けが必要になっている状態です。
戻ることがあります。診療ガイドラインでは、MCIの方が正常な状態に戻るのは1年に16〜41%ほどとされています(研究によって幅があります)。国内の研究でも、MCIの型によって2割から6割近くの方が、4年後に正常の範囲に戻っていました。甲状腺の病気や薬の影響など、治療で良くなる原因が見つかることもあるので、まず原因を調べてもらうことが大切です。
診療ガイドラインでは、1年に5〜15%ほどとされています。41の研究をまとめた分析では、専門の医療機関で経過を見た方で1年に9.6%、地域の住民を調べた研究では4.9%でした。MCIと言われても、すぐに認知症になるとは限りません。高血圧や糖尿病などの持病は進行を早める要因とされるので、治療を続けることが大切です。
「もの忘れ外来」「認知症外来」のある医療機関がわかりやすい窓口です。診療科では、脳神経内科・精神科・老年内科・脳神経外科などが認知症の診療にあたっていて、新しい薬の国の指針でも、この4つの分野の学会の専門医が治療の責任者の条件に挙げられています。迷うときは、かかりつけ医か地域包括支援センターに聞くと、地域の医療機関を教えてもらえます。
本人と家族からの聞き取り、記憶などの検査、血液検査(ほかの原因がないか)、頭のMRIやCTなどを組み合わせて調べます。もの忘れなどの症状を医療機関で相談して受ける診察や検査は健康保険の対象で、自己負担は年齢と所得に応じて1〜3割です。症状がないまま受ける脳ドックなどは、全額自己負担になります。
インターネットや冊子のチェックリストは、受診のきっかけにはなりますが、点数だけでMCIかどうかを決めることはできません。医療機関では、MoCA-Jなどの記憶や段取りの力をくわしくみる検査に、聞き取りや画像の検査を組み合わせて判断します。気になる変化が続くときは、かかりつけ医やもの忘れ外来に相談すると安心です。
診療ガイドラインでは、これまでの認知症の薬を、認知症への進行を防ぐ目的で使う十分な根拠はないとされています。新しい薬(レカネマブ・ドナネマブ)は、アルツハイマー病によるMCIと軽度の認知症の方で、検査で脳にアミロイドβがたまっていることを確かめた方が対象です。ほかの原因によるMCIは対象にならず、使うかどうかは主治医と相談して決めます。サプリメントで進行を防ぐ効果は、確かめられていません。
MCIは日常生活がおおむね自分で送れている状態なので、要介護認定を受けても「非該当(自立)」と判定されることがあります。それでも、65歳以上の方なら、市区町村の通いの場や介護予防の教室を使えます。基本チェックリストに当てはまれば、要支援の認定がなくても、訪問型・通所型のサービスを使えることがあります。まずは地域包括支援センターに相談してください。
「健康診断のついでに」「血圧の相談と一緒に」など、受け入れやすい理由で誘う方法があります。ご本人に違和感や不安があるなら、家族が一緒に受診し、結果を一緒に聞くことがすすめられています。家族だけで進めにくいときは、地域包括支援センターに相談すると、市区町村の認知症初期集中支援チームが訪問してくれることもあります。
MCIと診断されたことだけで、すぐに免許が取り消されるわけではありません。ただ、免許の判断の基準では、認知症ではないものの認知機能が下がっていて、この先認知症になるおそれがあると診断された方は、原則として6か月後に改めて検査などを受けることとされています。75歳以上の方は、免許の更新のときに認知機能検査もあります。主治医とも相談しながら、家族で早めに話し合っておくと安心です。
MCIの方は、話したことを覚えていないことが多く、自信をなくして認められたい気持ちから、昔の話をくり返すこともあるとされます。時間を決めて話を聞く、家族以外に話を聞いてもらえる場(通いの場、認知症カフェなど)を探す、といった方法があります。ご家族が一人で抱えこまず、地域包括支援センターや家族の会に相談するのもひとつの方法です。
グループホームは認知症の診断がある方の住まいなので、MCIの段階では対象になりません。自立した方も入れる住まいには、サービス付き高齢者向け住宅やシニア向け分譲マンション、自立の方を受け入れる有料老人ホームなどがあります。住み替えを考えるなら、ご本人が希望を話しやすい今のうちに、見学しながら話し合っておくと安心です。
軽度認知障害(MCI)は、もの忘れなどはあっても日常生活はおおむね自分で送れている、認知症の手前の段階です。認知症に進むのは1年に5〜15%ほど、正常な状態に戻るのは1年に16〜41%ほどとされ、MCIと言われても、すぐに認知症になるとは限りません。治療で良くなる原因が見つかることもあるので、まずは受診して原因を調べてもらいます。
ご家族にできることは、変化をメモして一緒に受診すること、できることを取り上げずに一緒に工夫すること、持病の治療と運動・人とのつながりを支えること、そしてお金・運転・住まいについて、ご本人の希望を聞きながら早めに話し合うことです。迷われたときは、かかりつけ医や地域包括支援センター、住まいるの相談員にご相談ください。
この記事の監修者

東急ウェルネス株式会社
老人ホーム紹介サービス「住まいる」 マネージャー
福祉の現場に25年。特別養護老人ホームや有料老人ホームで介護職、生活相談員、ケアマネジャーを務めたのち、施設長、エリアマネージャーとして施設運営に携わってきました。2019年に東急ウェルネスへ入社。現在は老人ホーム紹介サービス「住まいる」のマネージャーとして、ご本人とご家族それぞれのお気持ちをうかがいながら、地域の医療・介護・福祉機関と連携し、納得のいく住まい選びをお手伝いしています。
本記事は、上記監修者が内容を確認したうえで公開しています。相談員のご紹介はこちら
出典・参考
※本記事は、2026年11月時点の公的な資料にもとづいて、介護の相談の立場からまとめたものです。病気の診断や治療、薬については、主治医にご相談ください。
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